店舗内装工事のリフォーム情報

物件契約前に店舗内装業者との下見を！物件契約後に後悔しないために

店舗を開店するために物件の契約をする際、契約前に候補物件を内装業者と一緒に下見をし費用などの目安を聞いておくことが重要です。
また、居抜き物件の場合は処分費用などが余計にかかってしまうケースもあるため注意しましょう。

店舗を開店する際、契約前に内装業者に下見をしてもらい工事費用のプランニングや見積もり提出をしてもらうことは大変重要です。

「物件契約後に店舗内装工事の見積もりを依頼したら、予想以上に工事が必要で費用が高額だった」という失敗談も少なくありません。

特に設備面の確認は重要項目で、候補物件のガス、電気、水道などの容量が開店しようとしている店舗で問題なく使用できるものかどうかを確認しておく必要があります。

設備面が整っていない物件は、店舗内装工事以外にも設備工事が必要となり、予想外の費用がかかってしまう原因となります。

特にガス管が家庭用のものであった場合、道路を掘ってガス管の交換などが必要です。電気容量の不足では配線引き換えが必要となり、どちらも1か月～1か月半程度の期間を要します。

また、前テナントの内装が残っている状態の「居抜き物件」は、営業内容によってはほとんど手を加えずに営業を始めることができるというメリットがあります。

しかし、内装などが老朽化している場合などには撤去費用や処分費用などが余計にかかってしまうケースもあるため、カウンターや水まわり設備などが本当にそのまま使用できるものなのか、こちらも事前に業者との下見が重要となります。

自治体によって違う「飲食店営業許可」のための設備

飲食店を営業するためには、保健所での飲食店営業許可を取るために水まわりなどの改装が必要です。

飲食店を営業する際には飲食店営業許可を取得する必要がありますが、設備面での規定が定められています。

特に注意が必要な点としては、厨房床部分に規定があったり排水溝が設ける必要があったりする点です。

飲食店以外の居抜き物件を飲食店に改装する場合などでは、特に厨房床の素材変更や排水溝設置などに費用が多くかかる可能性があります。

また、Wシンクの設置や従事者専用手洗い設備の設置、客席と厨房を分離することなども定められています。

飲食店営業許可を取得するための要件は自治体によって異なるため、事前に保健所に確認しておくようにしましょう。

飲食店のキッチン　ウェットとドライの違いとは？

ウェットキッチン仕様として設計されている場合、厨房の床には適切な防水工事を施す必要があります。
防水工事が不完全な状態で使用すると、漏水などが発生し階下の店舗に被害が及んでしまう可能性もあります。

ウェットキッチンとは、屋上などと同じようにウレタンなどを使用した防水工事を施してある床のことです。

ウェットキッチンのメリットとしては、床に油汚れなどが発生してもホースなどで水を流して洗浄することができるという点があります。

これに対してドライキッチンとは、一般的な洗面所の床のような塩ビ長尺シートなどの素材で、基本的に乾燥した状態で使用するものです。

排水溝を設けることは飲食店営業許可を取得する際に定められているため、水を使用して簡単な清掃はできますが、乾燥状態を維持することが基本となります。
軽食などを提供する店舗では、施工が簡単で費用も安価なドライキッチンにすることも多いです。

また、ウェットキッチンは必ず防水工事を施すことが必要となりますが、防水工事をしないまま、もしくは防水が劣化したままで水を大量に流すような使い方をしてしまうと漏水の可能性があります。

特に上階の店舗の場合では、階下の店舗にまで漏水被害が及んでしまうこともあるため、ウェットキッチンでは防水工事を確実に行うことが重要となります。