耐震補強工事のリフォーム情報

昭和56年以前の建物は耐震補強工事が必要！その理由とは？

昭和56年に、現在の耐震基準に改正が行われました。
そのため耐震基準改正前の昭和56年以前の建築物には耐震性が脆弱なため、耐震補強を行う必要があるのです。

昭和56年以前の住宅は耐震補強工事が必要です。
平成7年に発生した阪神淡路大震災で亡くなった方の88%は、建造物の倒壊や家具の転倒が原因とされています。

そして阪神淡路大震災での被害は昭和56年以前の住宅に被害が集中していました。
阪神淡路大震災で、昭和56年以前の建造物の中で軽微な被害や無被害で済んだものは34%だったのに対し、昭和57年以降の建造物では75%が軽微な被害や無被害で済んでいるのです。

昭和56年以前は「震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを検証」という耐震基準でしたが、耐震基準改正により「震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことに加えて、震度6強～7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しないことを検証」となりました。

昭和56年以前の住宅は、まず専門家による耐震診断を行い、必要に応じて耐震補強工事を行いましょう。
建物の壁の強度や家のバランス、劣化状況などを耐震診断で調べることができます。

一階部分が駐車場　ピロティは地震に弱い？

一階部分が駐車場などの柱のみで壁がない開口部になっている家や、一階部分が店舗などでガラス面が多い場合は耐震性が低い場合があります。

一階部分が駐車場となっている「ピロティ」と呼ばれる形式の場合、柱のみで壁がないため耐震面では弱点となってしまいます。

ピロティなどの開口部で耐震性が低い場合、一般的には仕口ダンパーという金具を使用した耐震補強工事を行います。

仕口ダンパーによる耐震補強工事を行うことにより、壁がない場所でも壁があるのと同じ効果を出すことができるのです。

重い瓦屋根は要注意！耐震性に優れた屋根とは

地震の際には建物の重さに比例して負荷が増大するため、重い屋根は震災時に躯体に損傷を与える可能性が高いと言われています。

重い瓦などの屋根材は、地震の際に負荷が大きくかかり躯体に損傷を与えてしまう可能性があります。

新築住宅で重い瓦屋根が使用されていないのは、耐震性を考慮しているという理由もあるのです。

古い瓦屋根など重い屋根材が使用されている場合、軽量で震災の際の負荷を軽減しやすいスレート屋根や、減揺効果のある防災瓦などの葺き替えを行い耐震性を高めましょう。