バリアフリーリフォームで快適な住まいを手に入れよう｜知っておきたい基礎知識

人口の高齢化に伴い、老化や病気などで足腰が不自由な方も増えており、今やバリアフリーは他人事ではなくなってきました。将来誰にでも起こりうる事態に対処できるよう、しっかりと事前準備をしておきましょう！この記事で詳細を説明していきますが、まずはこの記事で紹介している内容の結論を簡単に記載します。

POINT この記事のポイント

3人に1人が高齢者！？

現代の日本は高齢化社会と言われていますが、具体的に何％の方が高齢者なのかご存じですか？内閣府の統計によると、2015年現在、日本の人口の26.8％が65歳以上だそうです。さらに、2035年には33.4％に増えると言われています。これは、人口の3人に1人が高齢者という計算になります。今はまだ元気なご家族にも、もちろんご自身にも、いつバリアフリー住宅が必要になってくるかわかりません。

バリアフリーとは？

さて、先程からバリアフリーと表記していますが、バリアフリーとは一体どういう意味なのでしょうか？

『バリアフリー』とは、直訳すると「障害・障壁のない」という意味で、高齢者や身体障害者が不便を感じず生活できるようにするため、障壁となるものを取り除き生活しやすくするという意味を指しています。

バリアフリーの具体例

では、具体的に、高齢者や身体障害者の障壁となるものを取り除いて生活しやすくする、とはどういうことでしょうか？バリアフリー工事の例からいくつか具体例を挙げてみましょう。

■住居内の段差をなくす■
ドアの敷居の小さな段差は、足腰が不自由だったり視力が悪い方にはとても危険な場所です。車椅子をお使いの場合は通行の邪魔にもなります。

■滑りやすい場所をなくす■
家庭内事故で多いのが転倒です。滑り止め加工されたフローリング材を選んだり、滑り止めワックスを使うなどして滑らないような工夫をしましょう。

■扉の取っ手や水栓金具を掴みやすく■
握力が弱くなってきた人にとって、扉の取っ手や水栓金具はつかみにくいもの。レバーハンドルだと握力が弱くても簡単に操作できます。

■室内ドアは引き戸に■
引き戸は開閉がしやすいだけでなく、風などの影響でいきなり閉まることが無く安心です。車椅子や杖を付いて出入りする時を考えて、広めの開口幅を取っておきましょう。

■手すりの設置■
手すりを必要とされる方に合わせた位置に設置するようにしましょう。
玄関までのアプローチ、玄関、廊下、トイレ、洗面所、浴室など、様々な動作が考えられる場所に設置します。

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※1．見積内容によって異なるケースがあります。
※2．業者様と直接ご連絡いただく際にはお名前・ご住所などの情報が必要となります。

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バリアフリーリフォームのタイミング

突然の事故や病気でない限り、「急にバリアフリー化しなくてはいけない」ということは少ないと思います。バリアフリーの為にリフォームするというより、他の場所をリフォームするついでに将来のバリアフリー化も視野に入れて、事前にリフォームしておくと安心です。

例えば、
★壁紙の張替え→手すりを取り付ける可能性があるなら補強下地を入れておく。
★フローリングリフォーム→段差の解消しておく。
★扉の取り換え→引き戸に変えておく。
など、リフォームの際に業者さんに相談するのがおすすめです。

バリアフリーリフォームの費用相場

バリアフリーリフォームをするには、いったいいくらかかるのでしょうか？手すりの取り付けのみの場合と、設備から工事する場合では、費用にもずいぶん差が出てきます。各ご家庭によってリフォームの内容は様々ですので、過去に家仲間コムに寄せられた施工事例から、費用の目安にしてみましょう。

トイレ、浴室、住居内の手すりと引き戸
"220万円"
築43年、戸建て。住居内の扉をすべて引き戸に。浴室・トイレの間取り変更。

畳からフローリングへ
"25万円"
築45年、木造2階建て。下地床をかさ上げしてフローリングに変更し段差を解消。

水回りのバリアフリー化
"120万円"
築40年、木造2階建て。敷居を撤去し段差をなくし、トイレ・バスタブも入れ替え。

トイレの手すり取り付けと引き戸に変更
"19万円"
築10年、鉄筋コンクリート造（RC）。片開ドアから引き戸に交換、手すり取り付け。

玄関扉のバリアフリー化
"27万円"
戸建。扉が壁に収納されるタイプの内扉を取り付け。

トイレ、浴室などは特にバリアフリーリフォームが多い場所ですが、水回りのリフォームは費用も高くなってきます。新築工事をされる場合は、最初からバリアフリー対応にしておくこともできますし、助成金や減税制度もうまく活用しましょう。

バリアフリーリフォームの減税制度や助成金

所定のバリアフリーリフォームをした場合には、A.住宅借入金等特別控除、B.特定増改築をした場合の住宅借入金等特別控除、D.既存住宅を特定改修した場合の税額控除、E.固定資産税の減額などの減税制度が受けられます。

介護が必要となった場合のバリアフリー工事は、介護保険により一生涯で20万円まで、その費用の9割が支給されます。要件など詳しくは事前にケアマネージャーに確認しましょう。

参照：介護保険における住宅改修｜国税庁

また、各自治体などで高齢者住宅改修費支援制度や障害者住宅改造費助成制度が用意されていることもあります。助成額はそれぞれ異なりますので、各自治体の相談窓口に事前に相談しましょう。

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